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それは以下の文章を見つけたことからはじまった
障害に関する国際的な分類としては、これまで、世界保健機関(以下「WHO」)が1980年に「国際疾病分類(ICD)」の補助として発表した「WHO国際障害分類(ICIDH)が用いられてきたが、WHOでは、2001年5月の第54回総会において、その改訂版として「ICF(International Classification of Functioning, Disability and Health)」を採択した。
ICFは、人間の生活機能と障害に関して、アルファベットと数字を組み合わせた方式で分類するものであり、人間の生活機能と障害について「心身機能・身体構造」「活動」「参加」の3つの次元及び「環境因子」等の影響を及ぼす因子で構成されており、約1,500項目に分類されている(ホームページ上では、第2レベルまでの分類を掲載)。
これまでの「ICIDH」が身体機能の障害による生活機能の障害(社会的不利を分類するという考え方が中心であったのに対し、ICFはこれらの環境因子という観点を加え、例えば、バリアフリー等の環境を評価できるように構成されている。このような考え方は、今後、障害者はもとより、全国民の保健・医療・福祉サービス、社会システムや技術のあり方の方向性を示唆しているものと考えられる。
2 日本語版「国際生活機能分類-国際障害分類改訂版-」の作成について
ICFは、英文で表記されているため、わが国で広く活用していくためには日本語で表現することが必要である。このため、平成13年6月より厚生労働省において、「国際障害分類の仮訳作成のための検討会(座長:仲村英一氏)」を設置し、分野別作業班による日本語訳を進めるとともに、よりわかりやすい表現とするため各方面からの意見を聴く等の作業を行ってきた。
3 今後のICFの活用について
ICFの活用により、
○ 障害や疾病を持った人やその家族、保健・医療・福祉等の幅広い分野の従事者が、ICFを用いることにより、障害や疾病の状態についての共通理解を持つことができる。
○ 様々な障害者に向けたサービスを提供する施設や機関などで行われるサービスの計画や評価、記録などのために実際的な手段を提供することができる。
○ 障害者に関する様々な調査や統計について比較検討する標準的な枠組みを提供することができる。
などが期待されているが、具体的な活用のあり方については、現在、WHOにおいても検討が進められているところであり、我が国においても研究事業等をとおして、効果的な活用方策の検討を行うこととしている。
黒田鍼治療院
〒860-0808
熊本市手取本町5-17
096-326-5887
http://blog.goo.ne.jp/ice164
障害に関する国際的な分類としては、これまで、世界保健機関(以下「WHO」)が1980年に「国際疾病分類(ICD)」の補助として発表した「WHO国際障害分類(ICIDH)が用いられてきたが、WHOでは、2001年5月の第54回総会において、その改訂版として「ICF(International Classification of Functioning, Disability and Health)」を採択した。
ICFは、人間の生活機能と障害に関して、アルファベットと数字を組み合わせた方式で分類するものであり、人間の生活機能と障害について「心身機能・身体構造」「活動」「参加」の3つの次元及び「環境因子」等の影響を及ぼす因子で構成されており、約1,500項目に分類されている(ホームページ上では、第2レベルまでの分類を掲載)。
これまでの「ICIDH」が身体機能の障害による生活機能の障害(社会的不利を分類するという考え方が中心であったのに対し、ICFはこれらの環境因子という観点を加え、例えば、バリアフリー等の環境を評価できるように構成されている。このような考え方は、今後、障害者はもとより、全国民の保健・医療・福祉サービス、社会システムや技術のあり方の方向性を示唆しているものと考えられる。
2 日本語版「国際生活機能分類-国際障害分類改訂版-」の作成について
ICFは、英文で表記されているため、わが国で広く活用していくためには日本語で表現することが必要である。このため、平成13年6月より厚生労働省において、「国際障害分類の仮訳作成のための検討会(座長:仲村英一氏)」を設置し、分野別作業班による日本語訳を進めるとともに、よりわかりやすい表現とするため各方面からの意見を聴く等の作業を行ってきた。
3 今後のICFの活用について
ICFの活用により、
○ 障害や疾病を持った人やその家族、保健・医療・福祉等の幅広い分野の従事者が、ICFを用いることにより、障害や疾病の状態についての共通理解を持つことができる。
○ 様々な障害者に向けたサービスを提供する施設や機関などで行われるサービスの計画や評価、記録などのために実際的な手段を提供することができる。
○ 障害者に関する様々な調査や統計について比較検討する標準的な枠組みを提供することができる。
などが期待されているが、具体的な活用のあり方については、現在、WHOにおいても検討が進められているところであり、我が国においても研究事業等をとおして、効果的な活用方策の検討を行うこととしている。
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